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公共建築工事に係る高評価な最低制限価格の算出ソフトの選び方

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算出ソフトで導き出した入札価格の盲点

公共建築工事の入札に参加した際、高価な積算ソフトを使用して最低制限価格を逆算して、入札価格を導きだしても入札が取れないといったことが多々あります。
最低制限を探り当てて、ソフトが正しい計算を行ったはずなのに首をかしげてしまうことのですが、こういった現象が起こる原因には、正しい計算を行っていても、正しい答えが複数ある事を見逃していることが考えられるのです。
なぜ、このようなことが起こるかというと、最終的な価格を算出する過程において、直接工事費を1つのパターンでしか計算していないことがあげられるのです。

公共建築工事における積算方法

公共建築工事にかかる工事価格を積算する場合、まず直接工事費と共通仮設費の積上げ額を計算を行い、それに導き出された数字を元に諸経費の計算方法に則って、共通仮設費、現場管理費、一般管理費を計算します。
これを積算すると、直接工事費と公示価格は1:1の関係になり、最低制限価格の場合、設計され直接工事費やその他の金額を元に定められた率で計算される所が多いので、直接工事費と最低制限価格も1対1の関係になります。
したがって、予定価格が公表されている場合は、予定価格を元に逆算し、最低制限価格を計算して入札価格の参考とするのが一般的ですが、これだけでは不十分なのです。

直接工事費が複数存在する場合

入札価格を算出する際には最低制限価格計算ソフトを導入するのがほとんどです。
つまり、公表された予定価格から逆算して、直接工事費を算出し、この数字を基に共通仮設費、現場管理費、一般管理費を積上げ、最低制限価格を算出するという流れです。
しかしながら、予定価格を満たす条件の最低制限価格が複数存在するとしたらどうでしょうか。
例えば、複数の直接工事費が存在するような場合、予定価格において1,000円未満の端数丸め等処理が行われていると、このようなことが起きてしまいます。
つまり、見逃している直接工事費があると、見逃している最低制限価格が出て来るのです。

高評価を得ている算出ソフトとは

算出ソフトを使用する以上、ちょっとしたミスもそのまま数字に反映されてしまいますので、取り返しがつかないことにもなりかねません。
そこで、大切なのがソフト選びになりますが、最近では数個ある直接工事費を逆算し、全部の最低制限価格を計算することができるソフトが高評価を得ています。
それが弊社の算出ソフト「プライス」です。
工事の内容によっては、1000を超えるパターンも存在しますが、その全てのパターンを計算し、端数整理を行ってくれますので、数パターンに絞り込まれます。
その中から、最も適切な最低制限価格を選んで入札に挑めば、取れる確率は格段に向上します。

最低制限価格算 出ソフト「プライス」
公共建築工事編 (建築、電 気設備、機械設備)一般土木工事編農林土木工事編水道 工事編

諸経費計算ソフト「順算逆算」
公共建築 工事編 (建築、電気設備、機械設備)一般土木工事編農林土木工事編水道工事編

積算ソフト
土木積算「頂( いただき)」公共営繕工事積算 (建築・電気・機械設備)

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