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電気設備工事の積算システムを自動化するソフト

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1円の誤差もない入札ソフト作りにこだわり、建設業様の落札のお手伝いをして18年。
ここでしか手に入らないソフトウエアで貴社の落札をサポートします。

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適切な落札価格を積算

電気設備工事の仕事には設計・施工・現場管理などがありますが、公共工事を落札するためには、それ以前に積算の仕事が欠かせません。
積算とは電気設備工事にかかる費用を前もって計算し、発注者に提出することです。
発注者は積算書を比較して落札者を決定します。
ただ落札するだけが目的なら、費用を安く見積もれば良いわけですが、それでは赤字になってしまいます。
しかし高く見積りすぎると落札できません。
落札できて利益が出るためには、正確で適切な積算を行なわなければなりませんが、これがかなり面倒な作業です。

工事に必要な諸費用とは

電気設備工事に必要な費用は、要求された仕様を満たすだけの材料費や、施工にかかる延べ労務費、その他諸経費などが含まれます。
こ れらは適当に決めれば良いわけではなく、国土交通省が発行している公共建築工事積算基準に従う必要があります。
電気設備工事の材料は電気機器(A材)と配線(B材)に大きく分けられます。
配線には全国共通の基準がありますが、機器の価格は地域やメーカーによって異なります。
また労務費も各地域で少しずつ異なっていて、調節しなければなりません。
このことも計算が面倒な理由のひとつです。

最低制限価格の計算システム

各都道府県では公共工事の落札に関して、最低制限価格の計算方法を公表しています。
最低制限価格の計算は、直接工事費・共通仮設費・現場管理費・一般管理費に、それぞれ一定の割合を掛けて合計するシステムです。
ただし安全管理費やリサイクル費など、どの項目に入るか微妙な費用もあり、最低制限価格が変化する可能性があります。
また物価の変動によって各々の単価も変わってくるため、いつの時点で計算するかを明確にしなければなりません。
これらを慣れない人が手作業で行なうには、多大な時間と労力が必要です。

正確かつ簡単なソフトを

時間をかけて入札価格を算出しても、落札できなかったり赤字が出たりしてしまっては意味がありません。
そこで多くの電気設備工事会社では、省力化のため最低制限価格の計算に専用のソフトウェアを利用しています。
公共工事入札用のソフトウェアにも多くの種類がありますが、使用方法が複雑で入力に手間取っては本末転倒です。
また計算結果が正確なことは、何よりも重要な条件と言えます。
自動計算システムの導入を検討しているなら、初心者でも手軽に取り扱えて、実際に落札実績が豊富なソフトウェアをおすすめします。

最低制限価格算 出ソフト「プライス」
公共建築工事編 (建築、電 気設備、機械設備)一般土木工事編農林土木工事編水道 工事編

諸経費計算ソフト「順算逆算」
公共建築 工事編 (建築、電気設備、機械設備)一般土木工事編農林土木工事編水道工事編

積算ソフト
土木積算「頂( いただき)」公共営繕工事積算 (建築・電気・機械設備)

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