| 平成22年 公共建築工事積算基準 | |||
| 機械設備設備工事 | |||
| (新営機械設備工事) | |||
| 共通仮設費 | |||
| 直接工事費 | 3百万円以下 | 30億円を超える | |
| 3.99% | 3.58% | ||
| 共通仮設費率 | 3百万円を超え30億円以下 | ||
| 共通仮設費率算定式により算定された率 | |||
| 算定式 | |||
| Kr=4.53×P-0.0158 | |||
| ただし、Kr:共通仮設費率 (%) | |||
| P:直接工事費 (千円) | |||
| 注1 本表の共通仮設費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。 | |||
| 注2 Krの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。 | |||
| 現場管理費率 | |||
| 純工事費 | 3百万円以下 | 30億円を超える | |
| 17.98% | 6.59% | ||
| 現場管理費率 | 3百万円を超え30億円以下 | ||
| 現場管理費率算定式により算定された率 | |||
| 算定式 | |||
| Jo=57.59×Np-01454 | |||
| ただし、Jo:現場仮設費率 (%) | |||
| Np:純工事費 (千円) | |||
| 注1 本表の現場管理費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。 | |||
| 注2 Joの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。 | |||
| (改修機械設備工事) | |||
| 共通仮設費 | |||
| 直接工事費 | 3百万円以下 | 3億円を超える | |
| 3.67% | 2.67% | ||
| 共通仮設費率 | 3百万円を超え3億円以下 | ||
| 共通仮設費率算定式により算定された率 | |||
| 算定式 | |||
| Kr=6.39×P-0.0691 | |||
| ただし、Kr:共通仮設費率 (%) | |||
| P:直接工事費 (千円) | |||
| 注1 本表の共通仮設費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。 | |||
| 注2 Krの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。 | |||
| 現場管理費率 | |||
| 純工事費 | 3百万円以下 | 3億円を超える | |
| 18.34% | 6.04% | ||
| 現場管理費率 | 3百万円を超え3億円以下 | ||
| 現場管理費率算定式により算定された率 | |||
| 算定式 | |||
| Jo=126.63×Np-0.2413 | |||
| ただし、Jo:現場仮設費率 (%) | |||
| Np:純工事費 (千円) | |||
| 注1 本表の現場管理費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。 | |||
| 注2 Joの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。 | |||
| 一般管理費率 (機械設備工事、昇降機械設備工事) | |||
| 工事原価 | 3百万円以下 | 20億円を超える | |
| 一般管理費率 | 11.20% | 7.52% | |
| 3百万円を超え20億円以下 | |||
| 一般管理費等率算定式により算定された率 | |||
| 算定式 | |||
| Gp=15.741-1.305×log (Cp) | |||
| ただし、Gp:一般管理費率 (%) | |||
| Cp:工事原価 (千円) | |||
| 注1 Gpの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。 | |||