平成23年改定　公共建築工事積算基準
機械設備設備工事
（新営機械設備工事）
共通仮設費
直接工事費	５百万円以下	５百万円を超える
上限	5.51%	12.40×P-0.0952
共通仮設費率	共通仮設費率算定式により算定された率
下限	4.86%	10.94×P-0.0952
算定式
Kr=12.15×P-0.1186×T0.0882
ただし、Kr：共通仮設費率 （％）
P：直接工事費 （千円）とし、５百万円以下の場合は、５百万円として扱う
Ｔ：工期 （か月）
注１　本表の共通仮設費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。
注２　Krの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。
現場管理費率
純工事費	５百万円以下	５百万円を超える
上限	31.23%	165.22×Np-0.1956
現場管理費率	現場管理費率算定式により算定された率
下限	17.14%	90.67×Np-0.1956
算定式
Jo=152.72×Np-0.3085×T0.4222
ただし、Jo：現場仮設費率 （％）
Np：純工事費 （千円）とし、５百万円以下の場合は、５百万円として扱う
Ｔ：工期 （か月）
注１　本表の現場管理費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。
注２　Joの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。
（改修機械設備工事）
共通仮設費
直接工事費	３百万円以下	３百万円を超える
上限	4.96%	7.02×P-0.0433
共通仮設費率	共通仮設費率算定式により算定された率
下限	1.73%	2.44×P-0.0433
算定式
Kr=12.21×P-0.2596×T0.6874
ただし、Kr：共通仮設費率 （％）
P：直接工事費 （千円）とし、３百万円以下の場合は、３百万円として扱う
Ｔ：工期 （か月）
注１　本表の共通仮設費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。
注２　Krの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。
現場管理費率
純工事費	３百万円以下	３百万円を超える
上限	42.07%	467.95×Np-0.3009
現場管理費率	現場管理費率算定式により算定された率
下限	15.25%	169.65×Np-0.0.3009
算定式
Jo=825.85×Np-0.5122×T0.6648
ただし、Jo：現場仮設費率 （％）
Np：純工事費 （千円）とし、３百万円以下の場合は、３百万円として扱う
Ｔ：工期 （か月）
注１　本表の現場管理費率は、施工場所が一般的な市街地の比率である。
注２　Joの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。
一般管理費率　(機械設備工事、昇降機械設備工事）
工事原価	３百万円以下	３百万円を超え２０億円以下
一般管理費率	11.20%	一般管理費等率算定式により算定された率
	２０億円を超える
	7.52%
算定式
Gp=15.741-1.305×log (Cp)
ただし、Gp：一般管理費率 （％）
Cp：工事原価 （千円）
注１　Gpの値は、小数点以下第3位を四捨五入して2位止めとする。